将来世代や途上国に住む人々の資源利用の機会を侵害しないために、エネルギー・食料などの資源をどのように利用すべきか、明確な指針は社会で共有されていません。南北間・世代間で公平かつ持続可能な資源利用の実現に向けた水準・指針（環境容量）を明確化していきます。
主な実績
調査研究、報告書発行（『「環境容量の研究／試算」〜食料・非再生資源・エネルギー〜』など）、「地球にダイエット・キャンペーン」への協力・参画、セミナー開催、会合での報告（環境省／国立環境研究所／日本生活協同組合連合会主催の会合など）を実施しました。また、メディアでの報道（朝日／読売／毎日新聞、Japan Timesなど）も行われました。
担当： 古沢広祐
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